島田紳助と松本竜助
島田紳助を語る上で、松本竜助の存在は無視できません。島田紳助は、1975年、松本竜助（当時は「松本竜介」）と漫才コンビ「紳助・竜介」を結成、漫才ブームの頃を中心に、吉本興業の看板芸人として大活躍しました。コンビ解消は85年。その後、島田紳助のほうは単なるピン芸人としてではなく、司会者としても成功しました。が一方、松本竜助のほうは、多くの漫才コンビにありがちなことですが、島田紳助ほどの人気はなく、タレント業の傍ら行っていた事業もことごとく失敗、98年には自己破産の憂き目に遭います。松本竜助は、その後もツキに見放されたような人生を歩みました。芸能界からは疎遠になり、風俗レポーターや風俗案内所の仕事などを転々とします。そして2006年3月。風俗案内所での多忙のせいか、松本竜助は脳内出血で倒れました。このとき島田紳助は、まだ傷害事件のイメージダウンから立ち直っていませんでしたが、東京での仕事をすべてキャンセルし、竜助のもとに駆けつけたといいます。島田紳助にとっては、コンビを解消した後もなお、竜助は大切な友人だったのでしょう。松本竜助は、島田紳助はもちろん、漫才ブームを支えた多くの芸人仲間や吉本興業の関係者、そしてファンたちに大いに惜しまれつつ、翌月はじめにその生涯を閉じました。島田紳助とのコンビ解消後の松本竜助の人生、一見薄幸ではありますが、彼の葬儀での多くの人たちの嘆きを考えると、わたしたちが思うほど不幸なものではなかったのかもしれませんね。
冷蔵庫の歴史
冷蔵庫は電化製品の一つであるため、冷蔵庫自体の歴史もさほど古いものではありませんが、「低温保存」や冷やすことに対するニーズは古くからありました。日本においては「氷室（ひむろ）」および氷が使われてきましたが、この氷室は日本書紀において既に見られます。
18世紀の時点で冷蔵庫の基礎的な原理が発見されてはいましたが、それが冷蔵庫に利用されるようになったのは19世紀のことです。世界最古の冷蔵庫は19世紀はじめの、氷を利用して庫内の温度を下げるものでした。
その後は「液化アンモニア」「エーテル」「水と硫酸」といったものの冷却効果が相次いで実用段階に入り、1856年には初めて商用かつ実用に耐えうる冷蔵庫が開発されます（圧縮型エーテル冷蔵庫）。これはビール業界や食肉加工業界で活用されました。その後も冷蔵庫は冷媒をいろいろ変えながら進化していきます。そして20世紀の初頭にはアメリカで電気冷蔵庫が開発されました。
冷蔵庫が初めて日本に輸入されたのは1923年。当時は冷蔵庫は大変高価なものでしたから、一般家庭に普及するのは戦後、高度経済成長期まで待たねばなりませんでした。
保障重視の生命保険
生命保険のうち、保障重視の生命保険は死亡保険ですが、死亡保険にも終身保険、定期保険、定期付き終身保険と呼ばれるタイプがあります。
終身保険は保険期間が終身であるため、保障は一生涯続きます。
必ず保険金が支払われるタイプの保険であるため、保険料は他の生命保険に比べると割高なものとなります。
満期になったとしても満期保険金はありませんが、一生涯にわたって死亡保障が続くばかりでなく、解約返戻金も貯蓄性の高いものとなっているのがこの保険の特徴です。
将来、子供が独立して死亡保障が必要なくなれば、保険を解約して解約返戻金を老後資金に充てることもできます。
終身保険の保険料払い込み期間終了後は、死亡保障を継続する、解約返戻金を受け取る、介護保険に移行するという選択肢があるのも長所であると思います。
定期保険は保険期間が10年間や15年間、または60歳までというようにある一定期間に限って保障するというタイプの保険となります。
解約したとしても解約返戻金が支払われるタイプではないので、一般的に掛け捨て保険とも言われています。
安い保険料で大きな保障を得たいのであれば定期保険がお勧めです。
死亡保障だけを目的とした生命保険であるため、貯蓄性はありませんが終身保険や養老保険などに比べると保険料は割安なものとなっています。
しかし、短所としては解約返戻金がない、更新型であれば更新ごとに保険料がアップしていく、などが挙げられます。
定期つき終身保険とは、終身保険に定期保険を特約として上乗せしたもので、ある一定期間に限って大型の保障を付けたタイプの保険です。
有料老人ホームの入居制限
老人ホームのなかでも、各個人が自らの選択で入居を決めることができるのが、有料老人ホームです。第二の人生を田舎でのんびりと暮らしたい、あるいは交通の便が良く、大きな病院や美術館などがあって便利な都会で暮らしたい、など、個人の意向に沿って選ぶことができます。また、最低限必要な介護やサービス、できればあったほうがいいな、と希望するサービス、など、譲れる条件と譲れない条件を自分の経済的な能力と相談しながら決めていくことになります。しかし、有料老人ホームであっても、必ずしもすべての人が入居可能であるとは限らないこともあるので、ホーム側の条件もよく調べておくことが重要でしょう。
たとえば、ある介護付き有料老人ホームの場合、入居対象者は「介護保険需給対象者」に限っています。要支援または要支援１、要支援２、要介護1~5の認定を受けている方です(申請中の方も対象となることがあります)。かつ、「連帯保証人を定められる方」を入居の対象として定めているところが多いようです。そのため、入居の際に健康診断書・介護保険証・健康保険証・老人医療需給証・身体障害者手帳、などを用意する必要があることがあります。
また、たとえこれらの条件を満たしていても、あくまで集団生活となるわけですから、感染症・伝染病をもち、他の入居者に感染・伝染させる恐れのある方は対象外となります。他の入居者に迷惑や危害を与える恐れがある方も入居を拒否されてしまう場合があります。また、老人ホームは病院ではありませんから、入院治療が必要な方、常時医療的な処置を必要とされる方も対象から外れてしまうでしょう。
このようにたとえ「自らの選択」であるとはいえ、制限があることも忘れてはいけません。ただし、あくまで制限は個々のホームによって異なります。事前によく調べておくことが大切です。
老人ホーム入居費用シミュレーション
かつては高額でなかなか敷居が高かった有料老人ホームですが、最近では比較的廉価で、個人の趣向の多様化に対応した施設が多く登場している・・・といわれます。では、実際、どれほどの資金が必要なのでしょうか？実態を把握したうえで、無理のない資金計画を早めに立てておきたいものです。
ある一般的な有料老人ホームを例に具体的な入居費用をシミュレーションしてみましょう。
一般に費用は、入居一時金方式と入居保証方式の2種類があり、どちらを選ぶかで月々の月額利用料が変わってきます。
ある有料老人ホームの例
●入居一時金方式の場合
契約時に25万円〜26万円の入居一時金を支払います。この入居一時金は、入居後40ヶ月(3年6ヶ月)以内に退居する場合は、月額(6000円ほど)で計算して未償却分が返還されます。償却後の追加金は不要です。この方式の場合、月額利用料は、家賃が60000円〜65000円、食費が35000〜40000円、管理費が25000〜30000円です。月額利用料は、13万円前後になりますが、このほかに実際には介護給付金の一割負担(介護度によって異なります)、各部屋の電気代、医療費、オムツ代などが別途必要となります。
●入居保証方式の場合
入居保証金として100000円支払います。この保証金は退去時に全額返金されます。ただし、退去時の居室の状況に応じて原状回復費を徴収されることがあります。月額利用料は、家賃は70000~75000円、食費は35000〜40000円、管理費は25000〜30000円です。月額利用料は、14万円前後です。この場合もこのほかに実際には介護給付金の一割負担(介護度によって異なります)、各部屋の電気代、医療費、オムツ代などが別途必要となります。
つまり。入居一時金方式の場合、入居一時金を多く支払うことによって、月々の家賃を抑えるというものです。一方、入居保証方式の場合は、入居保証金を低く抑え、しかも退去時に全額返還される代わりに、月々の家賃が高くなるというものです。長く住む予定？なら、入居一時金方式のほうがいいのかもしれませんが、こればかりはどうなるか、わかりませんよね。また、これはあくまで、一例です。入居金が0円というところもあります。それは個々のホームでシミュレーションしてもらうことが大切です。